厚生労働省の労働災害統計によると、平成26年度の死亡災害人数は1,057人と公表されています。その中でも建設業で勤務する人の死亡が377人と、約1/3を超えています。高所からの墜落・転落による死亡が263人もいることから、死亡には至らない大怪我をされる方はもっと多くいると推測できます。
またその他で多いのが製造業で勤務されている方で平成26年度は180人亡くなっています。そのうち約1/3が勤務中に機械等に挟み込まれる事故によるものです。また運送業に勤務する方では交通事故が圧倒的に多いことが公表されています。職場の多くで事故が起こったとき、その対処について訓練を受けていますでしょうか。
血液に触れると、C型肝炎、B型肝炎、HIV/AIDS、そのほかの生命を脅かす疾患の血液媒介病原体に感染する危険性があるため、適切な予防が必要となります。個人防護具、ユニバーサルプリコーションなどによって感染の危険性を削減した上で、応急手当をそばにいる人ができるようになることが必要です。事故が多い現場等で勤務される方は、職場仲間を守るためにも、是非一度救命法(CPRとAED)・救急法(応急手当)の受講を検討されてみてはいかがでしょうか。
(2015.10更新)